スパイがあなたになりすます「背乗り」–歴史的実態からデジタル領域への移行まで

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背乗り(はいのり)とは、実在する他人の戸籍や身分を乗っ取り、その人物になりすまして諜報活動を行う手口である。北朝鮮の拉致、ロシアのイリーガル、そしてAIが作る合成身分へと、形を変えて続いている。

1 序論 インテリジェンスにおける「背乗り」の概念と戦略的意義

国家間の暗闘において、情報機関が対象国に工作員を浸透させる手法は多岐にわたるが、その中でも最も秘匿性が高く、かつ対象国の社会基盤を根底から揺るがす手法が、他者の身分を完全に奪取する行為である。日本の警察および公安用語において、この手法は「背乗り(はいのり)」と呼称される。これは、工作員や犯罪組織の構成員が、自己の正体を隠蔽するために、実在する(あるいは過去に実在した)他人の戸籍や身分証明書を乗っ取り、その人物に偽装して社会生活を営みながら諜報活動や破壊工作を行う手口を指す。

国際的なインテリジェンスの文脈において、背乗りは「イリーガル(Illegals:非合法工作員)」プログラムや、旧ソ連のKGB時代から続く「デッド・ソウルズ(Dead Souls:死者の魂)」の戦術と密接に関連している。通常、情報機関のオフィサーは大使館の外交官などの公式なカバー(偽装身分)を用いて活動する(リーガル)が、これらは駐在国の防諜(カウンターインテリジェンス)機関から常に監視の対象となり、発覚時にはペルソナ・ノン・グラータとして追放される。一方で「イリーガル」は、外交特権を持たない代わりに、完全にその国の一般市民として同化するため、一度強固な「レジェンド(偽装経歴)」を確立すれば、防諜網の網の目をすり抜け、数十年単位での長期的な情報収集や、政策決定層への接近(スポッティングとアセスメント)が可能となる。

背乗りの具体的な手口としては、災害や戦乱に乗じて本人を名乗るものから、社会的に孤立した貧困層から戸籍を買い取るもの、さらには対象者を拉致・殺害して身分を奪う極めて暴力的な手法まで存在する。現代において、この脅威は物理的な戸籍の乗っ取りから、サイバー空間におけるデジタル・アイデンティティの窃取や、生成AIを用いた「合成身分(Synthetic Identity)」の創出へと劇的な進化を遂げている。

本稿では、世界各国における背乗りの歴史的実例と、現代のデジタル領域における最新の脅威動向、そしてそれに対抗する防諜技術(カウンターインテリジェンスとアイデンティティ・インテリジェンス)の最前線について包括的に分析し、国家安全保障上の課題を浮き彫りにする。

2 日本における歴史的・象徴的「背乗り」事例の解剖

日本は四方を海に囲まれた島国でありながら、独自の「戸籍制度」という特有の身分登録システムを持つため、これを悪用した背乗り工作の標的とされてきた。特に冷戦期から現在に至るまで、北朝鮮およびロシア(旧ソ連)の情報機関は、日本国内において極めて高度かつ悪質な背乗り工作を展開してきた歴史がある。

2.1 北朝鮮による国家ぐるみの拉致と背乗り工作

北朝鮮の対日有害活動において、日本人拉致の主要な動機の一つが、工作員を日本人に完全に変身させるための「背乗り」であったことは、インテリジェンス分析の観点からも極めて特異である。独裁国家の最高指導者の指令の下、国家機関が他国民を拉致し、その身分を自国の工作員に付与するという手法は、他に類を見ない。

最も象徴的な事例が、1980年に発生した「原敕晁(はらただあき)さん拉致事件(辛光洙事件)」である。北朝鮮の工作員である辛光洙(シン・グァンス)は、金正日(当時・朝鮮労働党書記)から「日本人を拉致して北に連行し、日本人として完全に変身した後、対韓国工作活動を続けよ」という直接の指令を受けたとされる。辛光洙と国内の協力者(李三俊ら)は、背乗りの標的として、未婚で身寄りがなく、前科がなく、パスポートの取得歴もない43歳の原敕晁さんを選定した。これは、警察に指紋が登録されておらず、海外渡航時に顔写真の照合リスクがないという、背乗りに最適な条件を満たしていたためである。

工作員らは、貿易会社の採用面接を装うという緻密な小芝居を打ち、原さんを大阪から宮崎県の青島海岸へと誘い出した。その際、工作資金として100万円の現金が用意されていた。海岸で泥酔させられた原さんは、待機していた工作員に襲撃され、猿ぐつわをはめられてゴムボートで北朝鮮の工作船へと連れ去られた。


その後、辛光洙は原さんに成りすまして戸籍謄本、健康保険証、運転免許証、そして日本のパスポートを不正取得し、1982年から1985年にかけてヨーロッパやアジア各国への出入国を繰り返しながら、対韓国工作のための拠点構築を継続した。この工作は、1985年2月に辛光洙が「日本人・原敕晁」として韓国のソウルに潜入した直後、韓国の国家安全企画部に逮捕されたことで発覚した。辛光洙は同年11月に死刑判決を受けたが、1988年に無期懲役へ減刑され、金大中政権下の1999年12月31日にミレニアム恩赦で釈放、2000年9月に北朝鮮へ送還された後、「国旗勲章第1級」を授与され英雄として扱われている。

また、同じ1985年に発覚した「西新井事件」では、北朝鮮の対外情報調査部に所属する工作員・崔順哲(チェ・スンチョル)が、1972年から福島県出身の小熊和也氏になりすまし、小熊氏が1976年に病死した後は小住健蔵氏の戸籍を乗っ取って、日本人として日本、韓国、ヨーロッパで活動していたことが確認されている。小住氏本人は北朝鮮に拉致されたとみられ、「小住健蔵」を名乗る工作員は1983年にその名義の旅券でマレーシアへ出国したまま行方を絶った。さらに、1987年の大韓航空機爆破事件の実行犯(金勝一、金賢姫)も、日本人になりすますために偽造の日本旅券を所持していた。これらの事例は、当時の日本国旅券が持つ国際的な信用の高さが、第三国への浸透工作において極めて強力な武器であったことを示している。

2.2 ロシア対外情報庁(SVR)による長期的潜伏 黒羽・ウドヴィン事件

ロシア(旧ソ連)の情報機関もまた、日本において精緻な背乗り工作を行っていた。その代表例が、1997年に逮捕状が出た「黒羽・ウドヴィン事件」である。事件名の「ウドヴィン」は、工作員を指揮していた在日ソ連大使館書記官(KGB局員)の名である。

福島県出身の歯科技工士である黒羽一郎氏は1965年6月、35歳で失踪したが、その後、朝鮮系ロシア人の工作員(SVRのイリーガル)が黒羽氏の身分を乗っ取った。この工作員は日本人の名前で日常生活を送り、年金手帳や銀行口座を開設し、戸籍こそ動かさないものの完璧な身分乗っ取りを達成した。驚くべきことに、この工作員は1975年に6歳年下の日本人女性と結婚したが、この妻もまたソ連側のスパイとして教育を受け、暗号通信の傍受や捜査員の顔写真を撮影するといった対抗工作に従事していた。

この工作員は、在日米軍や日本の半導体、カメラのレンズ技術などの情報を狙って30年以上にわたり日本国内で諜報活動を展開していた。綻びは1992年6月、ウィーンの日本大使館で旅券を更新した際の写真照合で、本来の黒羽氏との顔の相違が疑われたことから始まり、1995年にCIAから警察庁へ情報提供があって警視庁公安部が24時間態勢の監視に入った。公安当局は「デッド・ドロップ」(死角を利用した情報や現金の受け渡し)などの接触手法を監視し、身分を解明しようと試みたが、捜査の動きを察知した工作員は1995年に中国へ出国して行方をくらました。1997年7月、警視庁は旅券法違反容疑で逮捕状を取り、練馬のアパートの捜索で短波ラジオや乱数表、換字式の暗号表を押収、国際刑事警察機構に照会したものの未解決事件となった。本物の黒羽氏の行方は現在も不明であるが、1982年にソ連内で死亡し、現地に墓が存在するとの未確認情報もある。

この事例から導き出されるインテリジェンス上の洞察は、一度戸籍に基づく公的な身分証明(パスポートや運転免許証)を正規のプロセスで取得してしまえば、その後の社会活動における信用度は極めて高くなり、防諜機関による発見が絶望的なまでに困難になるという事実である。

3 世界各国におけるロシア情報機関(SVR/GRU)の「イリーガル」作戦

ロシアのイリーガル・プログラムは、旧ソ連のKGB第一総局や軍参謀本部情報総局(GRU)の時代から脈々と受け継がれており、欧米を中心に多数の摘発事例が報告されている。ロシアの情報機関は、数年から数十年をかけて工作員に外国の経歴(レジェンド)を構築させることに多大な時間と資源を投資している。

3.1 米国における「ゴースト・ストーリーズ作戦」(2010年)

2010年6月27日、米連邦捜査局(FBI)は「ゴースト・ストーリーズ作戦(Operation Ghost Stories)」と名付けられた10年に及ぶ長期防諜捜査の末、SVRに所属する10人のイリーガル工作員を一斉に逮捕した。作戦名は、工作員の多くが死者の身分を使う「デッド・ダブル」の手法を用いていたことに由来する。逮捕された中には、後にメディアで有名となったアンナ・チャップマン(本名アーニャ・クシチェンコ)のほか、他者の身分を完全に奪取した「デッド・ソウルズ」の典型例が複数含まれていた。ドナルド・ヒースフィールド(本名アンドレイ・ベズルコフ)は死亡したカナダ人の身分を盗用し、フアン・ラサロ(本名ミハイル・ヴァセンコフ)は幼くして死亡したウルグアイ人の出生記録を悪用して身分を構築していた。

彼らはアメリカ社会に完全に同化し、家を買い、子供を育て、隣人と独立記念日のパーティーを開きながら、米国の政策決定サークルへの浸透を図る「スポッティングとアセスメント」を長期的に行っていた。本国との通信には、アドホックなWi-Fiネットワーク、見えないインク、ステガノグラフィ(デジタル画像内への暗号隠蔽)、短波ラジオ、暗号帳、そして公園でのすれ違いざまのバッグ交換やデッド・ドロップといった、古典的かつ高度なトレードクラフトが併用されていた。


この事件は、逮捕のわずか12日後の7月9日、ウィーンの空港で、ロシアに拘束されていたスパイ4名(セルゲイ・スクリパリやイゴール・スチャギンら)との大規模なスパイ交換で決着した。帰国した工作員らは当時のメドベージェフ大統領から国家の勲章を与えられ、ウラジーミル・プーチン(自身もKGB出身)は彼らを英雄として歓待した。この一件は、ロシアの背乗りプログラムの執念深さと、国家としての全面的な支援体制を世界に知らしめる結果となった。

3.2 欧州における近年のGRU/SVRの浸透工作

2022年のロシアによるウクライナ侵攻前後から、欧州各国でロシアの背乗り工作員が相次いで摘発されている。これらの事例を比較すると、中南米諸国の身分登録システム(出生証明等)の脆弱性を突いて架空の国籍を取得するという明確なパターンが浮かび上がる。

潜伏国(発覚年) 所属機関 偽装アイデンティティ(国籍) 本名 標的・作戦内容
オランダ/米国(2022) GRU ビクトル・ミュラー・フェレイラ(ブラジル) セルゲイ・チェルカソフ 偽造されたブラジルの出生証明書を用い、米ジョンズ・ホプキンス大学院に留学。その後、オランダの国際刑事裁判所(ICC)にインターンとして潜入を図り、ウクライナ戦争の戦争犯罪捜査情報を窃取しようとした。オランダ入国時に拘束され、ブラジルに送還されて文書偽造で懲役15年の判決を受けた(後に5年2か月へ短縮)。ロシア側は麻薬密輸犯であるという虚偽の容疑をでっち上げ、彼の身柄引き渡し(本国送還)を画策した。
イタリア(2022) GRU マリア・アデラ・クーフェルト・リベラ(ペルー系ドイツ人) オルガ・コロボワ ナポリに宝飾店「Serein」を開き、社交界の名士としてNATOの統合軍司令部(JFC Naples)の職員に接近し、交友関係を長年にわたり構築した。2018年、英国でのスクリパリ暗殺未遂事件の実行犯が暴かれた直後に突如ロシアへ逃亡し、2022年にBellingcatが正体を特定した。
スロベニア(2022) SVR ルートヴィヒ・ギッシュ&マリア・マイヤー(アルゼンチン) アルテム・ドゥルツェフ&アンナ・ドゥルツェワ IT企業とアートギャラリーを隠れ蓑にし、欧州全域での工作活動と資金洗浄を担当。2024年8月の歴史的スパイ交換でロシアに帰還した。彼らの子供たちは、モスクワに向かう機内で初めて自分たちがロシア人であることを知らされた。帰国後、プーチン大統領から非公開で勇気勲章(Order of Courage)を授与されたと報じられている。
ノルウェー(2022) GRU ジョゼ・アシス・ジアマリア(ブラジル) ミハイル・ミクシン ブラジル人研究者を名乗り、北極圏の安全保障において戦略的価値を持つトロムソ大学に客員研究員として潜入していたところをノルウェー当局に逮捕された。2024年8月のスパイ交換でロシアへ送還された。

これら一連の事案から読み取れるインテリジェンス上の二次的洞察は、南米(ブラジル、アルゼンチン、ペルーなど)が、ロシア情報機関にとって「戸籍ロンダリング」の最適な踏み台として機能してきたという点である。南米諸国は歴史的に移民を広く受け入れており、ヨーロッパ系の外見を持つ人物が地元の出生証明書を持っていても不自然ではない。さらに、過去の記録管理が紙ベースであり、贈賄や文書偽造による「過去の捏造」が比較的容易であったことが、この戦略の背景にある。

3.3 モサドによるパスポートの複製・偽装(中東の事例)

国家情報機関による身分の悪用という観点では、イスラエルの対外情報機関モサド(Mossad)による事例も特筆に値する。2010年、アラブ首長国連邦(UAE)のドバイにおいて、ハマスの幹部マフムード・アル=マブフーフが暗殺された事件では、暗殺チームのメンバーが英国、アイルランド、フランス、ドイツ、オーストラリアの実在の市民のパスポートを精巧に複製(クローニング)し、身分を盗用してドバイに入国していた。

この事案は、数十年かけて身分を構築するロシアのイリーガルとは異なり、短期的な暗殺・破壊工作(キネティック・オペレーション)のために実在する市民のデジタルアイデンティティのみを一時的にハイジャックするという、別の形態の「背乗り」リスクを示している。

4 現代の脅威環境 デジタル化と「サイバー空間における背乗り」

物理的な人間を対象国に潜入させる旧来のイリーガル工作は、語学や文化の習得を含め、育成に数百万ドルの費用と数十年単位の時間を要する。しかし現在、サイバー空間と人工知能(AI)の急速な発展により、「背乗り」の概念そのものがデジタル領域へと拡張されている。これは「合成身分(Synthetic Identity)」を用いたリモートでの浸透工作という、前例のない非対称の脅威を生み出している。

4.1 北朝鮮によるリモートIT労働者スキーム

米国司法省やFBIが国家安全保障上の重大な懸念として度々警告を発しているのが、北朝鮮(DPRK)のIT労働者による大規模な身分偽装スキームである。北朝鮮の工作員は、実在するアメリカ人の盗まれた身分情報(社会保障番号や運転免許証など)を使用し、フリーランスのIT技術者やソフトウェア開発者として西側の優良企業にリモートで雇用される。

このスキームの目的は二つある。一つは、北朝鮮の兵器開発プログラム(大量破壊兵器や弾道ミサイル)のための外貨獲得であり、米国人2人と中国在住の10人が2019年から2025年にかけて70社以上に潜り込んだあるネットワークでは、約300万ドルの報酬を得ていた。もう一つは、機密データや企業ネットワークへの内部からの不正アクセス(サイバー・エスピオナージ)である。彼らは米国籍の共犯者(ファシリテーター)を雇い、テキサス州などの米国内に「ラップトップ・ファーム(多数のノートPCを稼働させて遠隔操作する拠点)」を構築する。これにより、企業側から貸与されたPCは米国内にあると認識されるが、実際にはVPNやプロキシを駆使して北朝鮮や中国、ロシアなどの国外から操作されている。


4.2 生成AIとディープフェイクの兵器化

このデジタルな背乗りを飛躍的に容易にしているのが、生成AIとディープフェイク技術の悪用である。過去には、リモート面接の際に映像と音声の不一致(リップシンクのズレや咳のタイミングのズレ、声のトーンの不自然さ)によって偽装が見破られるケースがあった。しかし、現在の攻撃者は洗練された手法を用いて採用の防御プロセスを突破している。

第一に、リアルタイム・ディープフェイクである。AIによって生成された実在しない人物の合成顔写真をベースにし、ライブのビデオ通話中に面接官の画面に映る自身の顔をリアルタイムで別人に置き換える(フェイス・スワップ)。第二に、リアルタイム翻訳と音声変調である。言語の壁や特有のアクセントを隠蔽し、流暢なネイティブスピーカーとして対話する。AIアシスタントが技術的な質問に対する回答をリアルタイムで画面にプロンプト表示することもある。第三に、AIによる経歴の生成である。標的となる職務内容に最適化された履歴書やカバーレター、LinkedInの合成プロフィールをAIで自動生成する。

Palo Alto Networksの脅威研究部門Unit 42の実証によれば、画像加工の経験がない研究者が、5年前のPC(2020年末に購入したGTX 3070搭載)とAI検索エンジンだけを使い、わずか70分で面接に使えるリアルタイム・ディープフェイクの合成身分を作り上げた。これは、一人の「イリーガル」を養成するために長年の訓練を要した旧来の手法と比較して、インテリジェンス作戦のROI(投資対効果)を破壊的に高めるものである。実在の人物の信用情報と、AIが生成した合成の顔・声を組み合わせることで、従来型のバックグラウンドチェック(信用調査)は完全に無効化されてしまう。

5 カウンターインテリジェンス(防諜)の進化と対策

高度化し、かつデジタル化する背乗り工作に対抗するため、世界の防諜機関および民間セキュリティ部門は、旧来のヒューミント(人的諜報)の監視から、生体認証(バイオメトリクス)、OSINTによるデータ追跡、そして厳格なアイデンティティ管理プロセスの統合へと移行しつつある。

5.1 OSINTとデータ漏洩を活用した身分暴露(Bellingcatの事例)

近年、ロシアの完璧と思われたイリーガル工作員の身分を次々と暴いているのが、調査報道機関「Bellingcat」を中心とするOSINT(オープンソース・インテリジェンス)アナリストたちである。権威主義国家は、厳格な官僚主義と中央集権的なデータベースに依存しているため、パラドックス的にデジタルな痕跡(フットプリント)を大規模に残しやすい。Bellingcatは、ロシア国内から流出したデータベースを活用して背乗り工作員を特定してきた。

最大の突破口は、パスポート番号の連番付与だった。GRU(暗殺部隊であるユニット29155など)の工作員に発行された偽装パスポートは、特定のバッチから連番で発行されているという致命的な管理上のミスが判明した。英国でのスクリパリ暗殺未遂事件の実行犯(アレクサンドル・ペトロフ、ルスラン・ボシロフ)の旅券番号は654341294と654341297で、一般市民のランダムな申請プロセスではあり得ないほど近接していた。マリア・アデラ(オルガ・コロボワ)の正体も、同じ手法で突き止められている。

次に、Magistral(マギストラル)などの航空・車両登録記録である。ロシア当局の監視用データベースがブラックマーケットに流出しており、アナリストはこれを用いて工作員の国内移動記録や、モスクワのGRU本部(ホロシェフスコエ街道76B)に車両を登録している人物を割り出した。そして顔認識技術である。防犯カメラ映像やSNSの画像(WhatsAppのプロフィール画像など)を、漏洩したロシアの運転免許証やパスポートのデータベースと顔認識アルゴリズムで照合し、偽名と本名を結びつけた。

これらの調査手法は、国家情報機関が膨大なリソースを投じて用意した「レジェンド(偽装経歴)」であっても、ビッグデータと顔認識の時代においては、一度デジタル空間に痕跡を残せば維持が極めて困難であることを証明している。

5.2 アイデンティティ・インテリジェンス(I2)とバイオメトリクス

米国防総省(DoD)やFBIは、テロリストや外国情報機関員を特定するため、「アイデンティティ・インテリジェンス(Identity Intelligence: I2)」という新たなインテリジェンス概念を導入している。I2は、生体情報(指紋、DNA、顔認識、虹彩)やフォレンジック・データ、および行動履歴を統合し、個人の正体を一意に特定・追跡するプロセスである。FBIの次世代識別システム(NGI)や、インターポールのI-24/7データベースとの連携により、国境を越えた身分偽装を防ぐ巨大なネットワークが構築されている。

さらに、サイバー空間におけるディープフェイクを用いた背乗り(リモートIT労働者など)に対抗するため、単なるビデオ通話による本人確認ではなく、暗号論的検証とサーバーサイドでのランダムなチャレンジを組み合わせた高度な生体認証(Liveness Detection)が必須となっている。例えば、カメラの前で特定の動きを要求し、事前レンダリングされた動画の再生を防ぐといった仕組みである。認証プロセスをクライアント側(攻撃者が制御可能な端末)ではなく、サーバー側で処理することが、デジタルな背乗りを防ぐ重要な防波堤となる。

5.3 日本における戸籍情報連携システムとセキュリティ強化

物理的な身分の根本である日本の「戸籍」に対する背乗りを防ぐため、法務省と各自治体は戸籍情報連携システムのセキュリティを国家インフラレベルで大幅に強化している。かつてのように、窓口での目視確認のみに依存したアナログなシステムでは、辛光洙事件や黒羽・ウドヴィン事件のような精巧ななりすましを見抜くことは困難であった。現在のシステムでは、外部からのサイバー攻撃だけでなく、インサイダー(内部協力者)の不正を防ぐため、厳格な措置が講じられている。

まずアクセス制御と多要素認証である。端末の操作には、識別カードや事前に登録されたパスワードによる厳格な認証が求められ、複数回のアクセス失敗時には自動的にアカウント(アクセス権限)が一定時間ロックアウトされる機能が実装されている。次に監査証跡(ログ管理)の徹底である。戸籍情報連携システム上の全操作履歴はログとして保存され、管理権限を持つ者以外の不当な消去や改ざんができない仕様となっている。これにより、内部の協力者を通じた戸籍の不正取得やデータの書き換えを事後的に追跡可能にしている。

さらに閉域網と暗号化の利用がある。データ通信は外部インターネットから隔離された総合行政ネットワーク(LGWAN)等を利用し、強固なファイアウォールとデータベースの独自暗号化によって、サイバー空間からの侵入とデータ窃取を防止している。そして厳格な本人確認と罰則である。窓口での各種身分行為の届出や証明書の交付においては、顔写真付きの公的個人証明書の提示を義務付け、第三者によるなりすましをブロックしている。不正な手段で戸籍情報を取得した者に対しては罰則規定(過料や罰金)も設けられている。

6 結論

インテリジェンス空間における「背乗り」は、過去の冷戦時代の遺物ではなく、形を変えて現代に継続する重大な国家安全保障上の脅威である。歴史的に見れば、北朝鮮による暴力的な拉致を伴う背乗りや、ロシアの数十年に及ぶ物理的なイリーガル潜伏は、公的記録の隙間や人間の死を悪用したアナログな戦術であった。

しかし、現在の背乗りは二極化しつつある。一つは、ブラジルなどの第三国の脆弱な出生登録システムを悪用して物理的な潜入を試みるGRUの伝統的手法である。もう一つは、北朝鮮のIT労働者に見られるような、盗んだ身分情報とAIディープフェイクを活用したデジタルな「合成身分」によるリモート潜入である。このデジタルな背乗りは、従来の物理的潜入と比較して極めて低コストかつ低リスクで実行可能であり、サイバー・エスピオナージの新たなパラダイムシフトを引き起こしている。

これに対する各国のカウンターインテリジェンス(防諜)の対応もまた、事後的な「スパイ狩り」から、生体情報(バイオメトリクス)とデジタル・アイデンティティ(I2)に基づく、プロアクティブで継続的なゼロトラスト認証アーキテクチャへと進化している。Bellingcat等のOSINTによるロシア工作員の暴露は、国家機関が保持するデータベースの漏洩がいかに致命的かを示すと同時に、完全な偽装身分をデジタル社会で維持することの困難さを浮き彫りにした。また日本においては、戸籍システムのデジタル化と厳密なアクセス制御・監査証跡の導入により、過去に起きたようなアナログな背乗りをシステムレベルで排除する強固な防壁が構築されている。

今後の防諜活動においては、物理的空間における伝統的HUMINT(人的諜報)と、サイバー空間における高度な情報偽装が融合したハイブリッドな脅威に対抗するため、行政、治安・インテリジェンス機関、そして民間企業(特にIT・サイバーセキュリティ部門)の緊密な連携が不可欠となる。国家のインテリジェンス能力の優劣は、いかに他者の身分を奪取できるかではなく、自国民と自国のインフラにおける「真のアイデンティティ」をいかに確実かつ安全に保護・認証できるかにかかっている。

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