序章 認識論的不安定性の時代 現代のグローバル社会において、陰謀論はもはや社会の片隅で奇矯な信奉者たちが楽しむ娯楽でも、一部の人々の病理的逸脱でもない。それは政治的対立を駆動し、人々のアイデンティティを形成し、地政学的なパワーバランスを左右する中心的なメカニズムへと変貌している。 かつてカール・ポパーは、歴史や社会制度を特定の悪意ある集団による「意図的な設計の結果」と見なす思考様式を、誤った認識論として一蹴した。しかし現代の社会学と人類学のパラダイムは、陰謀論を単なる「認識論的欠陥」として処理することをやめつつある。むしろそれは、疎外された人々が自らの従属的な経験や、把握しがたい社会の複雑性を読み解くための「生産的な社会的実践」であり、ある種の「現代のフォークロア(民間伝承)」として再評価されているのである。 世界経済フォーラムが二〇二四年および二〇二五年に発表した「グローバル・リスク報告書」では、誤情報および偽情報(ディスインフォメーション)が、気候変動や国家間紛争と並んで、短期・長期の双方で世界のトップリスクに位置づけられた。陰謀論はもはや単なるコミュニケーションの問題ではない。社会的な信頼の危機であり、民主主義の基盤を侵食し、現実世界における政治的暴力へと直結する深刻な脅威なのだ。 本稿が問いたいのは次の点である。ソーシャルメディアの普及によって、陰謀論は世界的に均質化(アメリカナイゼーション)しているのか。それとも各地域——アジア、アフリカ、中東、ラテンアメリカ——には依然として固有の異質な陰謀論が息づいているのか。 結論を先取りすれば、現代の陰謀論のランドスケープは「均質化」と「土着化(ローカリゼーション)」が同時に進行する「グローカリゼーション(Glocalization)」のただ中にある。デジタルプラットフォームのアルゴリズムは、陰謀論の「伝播の構造とスタイル」を世界規模で均質化している。だが、その「内容」は、各国の歴史的トラウマ、民族的対立、経済的格差といった固有の文脈に深く根ざしながら再解釈されているのだ。 本稿はネットワーク論、マクロ社会学、文化人類学のメタな視点から、世界各国の陰謀論を比較分析する。そして、近年の世界情勢の不安定化が、これらのネットワークをいかに再編しているかを論じていく。 第一章 マクロ社会学が示す駆動要因 特定の社会で陰謀論がどの程度盛んに支持されるかを決めるのは、その社会のマクロな経済的・政治的構造である。Comparative Conspiracy Research Survey(CCRS)や世界価値観調査(World Values Survey: WVS)など、国際的な大規模データセットを用いた比較研究は、陰謀論の受容が「対人信頼度の欠如」「経済的格差」「民主主義の機能不全」と密接に相関することを明らかにしている。 信頼が崩れたとき——対人信頼度と経済的アノミー 陰謀論的思考の根底にあるのは、他者と制度に対する深い不信である。世界価値観調査のデータが示すところによれば、社会的信頼の水準は国家間で劇的に異なる。スウェーデンやノルウェーといった高所得の成熟した民主主義国家では、国民の六割以上が「大半の人は信頼できる」と回答する。一方、ブラジル、コロンビア、ペルーなど中所得かつ不平等が顕著な国では、その割合は一割を下回るのだ。 経済的格差(ジニ係数によって測定される)と社会的信頼の低下のあいだには、強い負の相関がある。社会的な絆が崩壊しつつあると感じられる状態——社会学が「アノミー」と呼ぶ環境のなかで、人々は陰謀論へと傾いていく。 三六カ国、六七〇〇人以上を対象にした多国間調査では、陰謀論を信じる傾向が、国家の現在の経済的活力および将来の展望に対する否定的な認識と強く結びついていることが実証されている。また、一人当たりGDPが高い国ほど、陰謀論への支持は低くなる傾向がある。 ここから見えてくるのは、非西洋諸国やグローバルサウスで陰謀論が盛んな理由が、しばしば誤って想定されるような「教育の欠如」ではないということだ。生活を脅かす過酷な経済環境と、それをもたらす不透明なグローバル資本主義に対する、合理的な自己防衛的解釈(センスメイキング)——陰謀論はそのような機能を果たしているのである。 民主主義の質が分かつ二つの帰結 国家の政治体制の質もまた、陰謀論拡散の防波堤になり、あるいは増幅器となる。ヨーロッパ諸国を対象とした研究によれば、民主主義の機能に対する不満、公的機関への不信、ポピュリズムへの強い傾倒といった「民主主義の後退(Democratic backsliding)」の指標は、陰謀論への受容性の高まりと直接的に結びついている。 ここで興味深いのは、政治的行動と陰謀論の関係性が地域によって異なる点である。 アメリカ、カナダ、オーストラリア、ドイツといった「統合された民主主義国家(Consolidated democracies)」では、陰謀論を信じることと、現実の政治的アクティビズム——抗議活動や非規範的な政治行動——への参加意図とのあいだに、正の相関が見られる。彼らは既存のシステムを「ディープステート」などに乗っ取られたものと見なし、それを打破するために行動を起こすのである。 ところが、レバノン、モロッコ、南アフリカといった「発展途上の民主主義国家」や、権威主義的傾向の強い体制下では、陰謀論の支持は必ずしも政治的アクティビズムに結びつかない。これらの地域では、陰謀論はむしろ政治的無力感や宿命論の表れとして機能している。体制を変革する原動力ではなく、変革が不可能であることを説明する枠組みとして消費されているのだ。 ここまでの議論を簡単に整理しておこう。マクロ社会学的指標と陰謀論との関係は、おおむね次のように要約できる。第一に、対人・制度的信頼度は陰謀論と負の相関を持つ。信頼度の高い社会では合意形成された現実が受け入れられるが、信頼が崩壊した社会では、隠されたアジェンダへの疑心暗鬼が支配的になる。第二に、経済的格差(ジニ係数)は陰謀論と正の相関を持つ。極端な不平等はサブアルタン(従属的)階層の疎外感を生み、経済システム全体が一部のエリートによる陰謀であるという認識を強化する。第三に、民主主義の質は陰謀論と負の相関を持つ。成熟した民主主義は陰謀論への保護バッファーとして機能する一方、権威主義国家では陰謀論が体制擁護や他国非難の道具として用いられる。 第二章 ネットワーク論が描く伝播の力学 ソーシャルメディアのアルゴリズムとデジタルプラットフォームの普及は、陰謀論が国境を越えて伝播する速度と規模を、劇的に変化させた。アメリカで生まれたQAnonが、日本では「J-Anon」として消費され、ドイツでは「Querdenken(横向きの思考)」運動に組み込まれていく——こうした現象は、確かにSNSの力による「均質化」の一側面を示している。 しかし、ネットワーク論の観点から子細に分析すれば、そこにあるのは単純なコピーの拡散ではない。高度に構造化されたネットワーク力学が働いているのである。 情報疫学モデルとエコチェンバー デジタル空間における陰謀論の拡散は、感染症の拡大モデルと驚くほどよく似ている。Twitter(現X)上の新型コロナウイルス関連の陰謀論——「5Gネットワークがウイルスを拡散している」という言説などはその代表だが——その伝播をSIR(感受性—感染—回復)モデルを用いて分析した研究によれば、陰謀論は科学的情報とは異なる独自の拡散ダイナミクスを示す。多世代にわたる複雑な分岐を伴いながら、ウイルスのように爆発的かつ長期的に拡散していくのだ。 拡散プロセスの初期段階では、「コンテンツの新規性」と、ハブとなる「インフルエンサーノードの関与」が最大の推進力となる。だが、時間が経過して物語が定着する段階に入ると、推進力は別のものへと移行する。「コンテンツのネガティビティ(否定的な感情)」や、同質的なコミュニティ——いわゆるエコチェンバー——の内部結束力、そしてソーシャルボットの活動が、拡散を支える主要な要素となるのだ。とりわけボットは、エコチェンバー内の重要なコネクターとして機能する。架空のコンセンサスを捏造することで、人々の信念を急進化させていく。 国境を越えるネットワーク、移住するコミュニティ 陰謀論のネットワークは、地理的な制限を超えて「トランスナショナルな運動」へと進化している。英語圏だけではない。スペイン語圏やフランス語圏のポストコロニアル世界においても、FacebookグループやWhatsAppなどを通じて、健康関連の陰謀論——たとえばヒドロキシクロロキンの特効薬説——が、文化的・言語的近接性を利用して急速に広がった。さらに、中国のグレート・ファイアウォールのような権威主義国家の障壁を回避するため、技術に精通したアクターがVPNを駆使し、環大西洋と環太平洋の疑惑のアリーナを結びつける複雑なネットワークを構築している。 ならば、巨大IT企業によるコンテンツモデレーションや「ディプラットフォーミング(アカウントの永久凍結やコミュニティの削除)」によって、陰謀論を根絶することは可能なのだろうか。ネットワーク分析は悲観的な答えを返す。 RedditでQAnonを支持していた巨大コミュニティ「GreatAwakening」が凍結された際、ユーザーは完全にネットから消え去ったわけではなかった。彼らは「Voat」や「Telegram」など、モデレーションが存在しない代替プラットフォームへと、大規模に移住(マイグレーション)していったのである。この移住によってユーザーのアクティビティ総量は減少した。しかし、最も熱心な層は以前のソーシャルネットワークを正確に再構築し、そしてコミュニティ内の「トキシシティ(有害性・攻撃性)」は、移住前よりも劇的に上昇したのだ。 グローカリゼーション——なぜアメリカの陰謀論は輸入されるのか アメリカ発の陰謀論——QAnon、ディープステート論、反ワクチン、気候変動否定論——が世界中で「焼き直し」のように見られるのは、それらがSNSを通じて純粋な情報として拡散しているからだけではない。これらの物語が、現地の政治的アクターにとって「極めて汎用性の高いテンプレート」として機能するからである。 本稿はこれを「グローカリゼーション」と呼ぶ。グローバルなプラットフォームは陰謀論の「流通経路と形式(フォーマット)」を均質化する。しかし現地の人々は、自らのローカルな歴史や不安に合わせて、その「意味(セマンティクス)」を書き換えていくのだ。 たとえばオーストラリアの「主権市民(Sovereign citizen)」運動や反ワクチンコミュニティは、アメリカの極右的なニューワールドオーダー(新世界秩序)の陰謀論を借用しつつ、それをオーストラリアの先住民(アボリジニ)の主権回復のレトリックと不適切に融合させた。結果として生まれたのが、「入植者による土着主義(Settler nativism)」という独自の形態である。日本における「J-Anon」も同様だ。アメリカのディープステートの概念を借用しながら、戦後体制や近隣諸国との関係性といった日本固有の政治的・歴史的文脈と融合させることで、独自の進化を遂げている。 したがって、「SNSの力によって陰謀論が均質化している」という仮説は、半分正しく、半分間違っている。フォーマットや象徴(ミーム)は均質化している。しかし、その根底にある社会的欲求や敵対者の定義は、依然として極めてローカルかつ異質なのである。 第三章 異質なる土着の風景——非西洋圏の陰謀論 陰謀論はアメリカの専売特許である、あるいは非西洋圏では陰謀論があまり盛んではない——こうした認識は、著しい誤りである。むしろアジア、アフリカ、中東、ラテンアメリカといったグローバルサウスにおいて、陰謀論は極めて盛んであり、西洋とはまったく異なる歴史的・文化的基盤の上に構築されている。本章では地域ごとにその姿を見ていきたい。 サブサハラ・アフリカ——「オカルト的近代」と資本主義への不安 アフリカにおける陰謀論は、西洋のような「政府の隠ぺい工作」や「巨大企業の癒着」といった形態をとることもある。しかし最も特徴的なのは、「呪術(Witchcraft)」や「魔法」といったオカルトの枠組みを通じて語られる点にある。 かつて西洋の人類学者はこれを「前近代的な迷信」として分類した。だが現代の人類学はこれを「オカルト的近代(Occult modernity)」と呼び、グローバル資本主義や急速な都市化がもたらす不安への鋭い社会批評として再評価している。 西アフリカや中部アフリカで頻発する噂を例にとろう。「ペニス泥棒」——見知らぬ人と握手すると性器が縮む、あるいは盗まれるというパニック——や、「死を招く携帯電話の着信」といった話は、都市化によって生じた「匿名性への恐怖」を映し出している。見知らぬ他者との不透明な相互作用を強いられる近代都市の恐怖が、オカルト的な被害として立ち現れるのだ。 人類学者ヨハネケ・クロースベルゲン=カンプスは、アフリカの邪悪なエージェントに関する物語を、単独の呪術師から世界を裏で操るイルミナティに至るまでの「連続体」として捉えることを提唱している。そしてこの連続体の頂点で、アフリカの土着信仰は西洋の陰謀論と融合する。ザンビアや南アフリカにおいて、一部のエリートの突然の「不正な蓄財」や「同性愛の蔓延」は、フリーメイソンやサタニズムの秘密結社による陰謀として解釈されるのである。貧困層が近代化の恩恵から排除される一方で、少数のエリートがグローバル経済を通じて莫大な富を得るという理解不能な現実——資本主義的搾取と労働の疎外——を説明するために、イルミナティや悪魔崇拝といった陰謀論が「論理的な枠組み」として召喚されているのだ。 中東・北アフリカ(MENA)——「見えざる手」と実在の帝国主義 中東および北アフリカにおける陰謀論を、ダニエル・パイプスは「The Hidden Hand(見えざる手)」と呼んだ。地域内の政治的・社会的混乱のすべての原因を、「外部の巨大権力(アメリカ、ヨーロッパ、そしてシオニスト/イスラエル)」の暗躍に帰す。それがこの地域の特徴である。 この地域における陰謀論の特異性は、それが単なる被害妄想ではないという点にある。「歴史的事実」に裏打ちされているのだ。 一九一六年のサイクス・ピコ協定——英仏によるオスマン帝国領の秘密分割。一九五四年のラボン事件——イスラエルによるエジプトでの偽旗テロ作戦。一九五三年のCIAによるイランのモサデク政権転覆。中東は歴史的に、外部の帝国主義勢力による実際の「陰謀(秘密工作)」の犠牲となってきた。 そのため、中東の民衆にとって、出来事の背後にCIAやモサドの隠された意図を読み取ることは、不合理な妄想ではない。歴史的経験に裏打ちされた、合理的な帰納的推論となっているのである。 さらにこの地域の権威主義体制——たとえばシリアのアサド政権——は、自らの体制の存続(Regime security)を正当化するために、この「見えざる手」の陰謀論を積極的に兵器化する。国内の反体制派や民主化運動を「自発的な市民運動」として認めるのではなく、「外国の諜報機関が操るテロリストや陰謀」として再定義することで、武力弾圧を正当化し、自らの失政から国民の目をそらしているのだ。 興味深いことに、中東における陰謀論の支持は、政治的知識が低い層だけにとどまらない。政治的知識が「高い」層——反西欧イデオロギーを強く持つ層——においても非常に高いことが、実証データによって示されている。単なる無知の産物ではないのである。 ラテンアメリカ——CIAの影とボルソナリズモの交錯 ラテンアメリカもまた、中東と同様、CIAによる過酷な内政干渉の歴史が、陰謀論的思考の基盤を形成している。冷戦期、アメリカは自らの地政学的利益のために、エクアドル(一九六三年)、ブラジル(一九六四年)、チリ(一九七三年のアジェンデ政権転覆)などで民主的政権を打倒し、右派軍事独裁政権を支援した。とりわけ、南米南部地域の軍事政権が国境を越えて左派の政治的反対派を暗殺・弾圧した「コンドル作戦(Operation Condor)」(一九七五〜一九八三年)は、アメリカの支援を受けた現実の巨大な陰謀であった。 このため、ラテンアメリカの左派や一般市民のあいだでは、自国の政治的混乱を「アメリカの帝国主義的陰謀」と見なす土着の言説が、深く根付いている。 しかし、近年この状況は複雑化している。 ブラジルにおけるジャイール・ボルソナロ前大統領の台頭、いわゆるボルソナリズモに代表されるように、ラテンアメリカの極右ポピュリズムは、アメリカのQAnonや「ジョージ・ソロス黒幕説」といった西洋の極右陰謀論を、WhatsAppやTelegramを通じて直輸入し、自国の政治的文脈に適用(グローカライズ)している。これらの陰謀論は、新型コロナウイルスのパンデミック時には科学的権威への不信を煽り、選挙においては「電子投票機に対する不正の陰謀論」を展開した。そして最終的には、二〇二三年一月のブラジリアでの政府機関襲撃——アメリカの連邦議会襲撃事件の模倣——という民主主義の破壊行動へと連なっていったのである。 ラテンアメリカは現在、伝統的な反米帝の土着陰謀論と、デジタル空間を通じて流入したアメリカ産極右陰謀論とが、激しく交錯するハイブリッドな空間となっている。 アジア——地経学的不安、民族対立、国家主導の偽情報 東アジアおよび東南アジアにおける陰謀論は、欧米型のディープステート論とは異なる相貌を持つ。域内の民族的・宗教的断層線、そして中国の台頭にともなう地政学的な恐怖に深く根ざしているのだ。 東南アジアにおける顕著な陰謀論の一つが、反中感情(Sinophobia)と結びついたものである。歴史的に、インドネシアなどの東南アジア諸国では、経済的実権を握る華人系マイノリティが「国家への忠誠心を持たず、裏で経済を操っている」という民族的スケープゴートの対象とされてきた。これに加えて近年では、中国政府が進める「一帯一路(BRI)」構想が、「小国を債務の罠に陥れ、主権や資源を奪い取るための中国共産党の巨大な陰謀」として、現地の政治的言説の中で語られている。中国の覇権主義に対する正当な警戒感と、華人マイノリティへの土着の民族的偏見が結びつき、特異な陰謀論を生み出しているのである。 東南アジア諸国——フィリピンやミャンマーなど——は、極めて多様な民族や宗教(仏教、イスラム教、キリスト教など)が混在しており、これが陰謀論の温床ともなっている。コミュニティ間の衝突は、しばしば「外国のエージェント」や「異教徒の秘密のネットワーク」による意図的な分断工作として解釈される。 さらにアジア地域、とりわけ権威主義やハイブリッド体制の国家においては、興味深い現象が見られる。国家自身がサイバー部隊(トロールファーム)を雇用し、SNS上で偽情報や陰謀論を大量に散布しているのだ。フィリピンやタイでは、国家主導で野党やジャーナリストを標的とした陰謀論が展開され、世論が操作されている。この地域においてSNSは、陰謀論を均質化するだけではなく、国家権力が情報を統制し、デジタル権威主義を強化するためのプラットフォームとしても機能している。 地域別の整理 ここまでの議論を地域別に整理しておこう。 アフリカでは「オカルト的近代」——呪術、ペニス泥棒、イルミナティ——が支配的である。その背景には、急速な都市化、匿名の恐怖、資本主義への疎外感、著しい経済格差がある。土着の呪術観と西洋のサタニズム/秘密結社論が融合し、ハイブリッド化が進んでいる。 中東・北アフリカでは「見えざる手」——西欧やシオニストの陰謀——が支配的だ。帝国主義による現実の秘密工作(サイクス・ピコ協定など)の歴史と、権威主義体制による責任転嫁が背景にある。陰謀論は非常に土着的かつ反西洋的であり、体制側のプロパガンダと密接に連動している。 ラテンアメリカでは、反米帝国主義と極右の新世界秩序論が並存する。コンドル作戦などCIA介入の歴史的トラウマと、左派政権への反発がその背景にある。過去の土着型反米論と、現代のボルソナリズモによるQAnon輸入という二極化が進行している。 アジアでは反華人陰謀論——一帯一路、債務の罠——や、宗教・民族間工作の物語が支配的だ。中国の覇権拡大への恐怖、域内の複雑な民族・宗教的断層線、そして国家主導の偽情報がそれを支えている。日本のJ-Anonのような純粋な輸入型と、地政学的不安に基づく土着型が混在する複雑な空間となっている。 そして欧米では、グレート・リプレイスメント(大交替論)、QAnon、反科学といった陰謀論が支配的だ。リベラル秩序の危機と、人口動態の変化に対する白人至上主義的恐怖が背景にある。これらの陰謀論は、デジタルプラットフォームを通じて、グローバルサウスの右派に「フォーマット」を輸出している。 ...