授業中の集中力低下、生徒間のトラブル、そしてSNSを介したいじめ…。学校におけるスマートフォンの扱いは、世界中の教育現場で頭痛の種となっています。
多くの教師や保護者が「学校にスマホは不要だ」という「肌感覚」を持つ一方で、これまで「スマホを禁止すると、具体的にどのような効果があるのか」を示す決定的な証拠（エビデンス）は不足していました。
しかしこの度、米国の全米経済研究所（NBER）が発表した新しい研究が、この長年の論争に一つの具体的な答えを提示しました。フロリダ州の大規模な学区で行われた調査の結果、スマホを禁止することで、生徒の学力テストの点数がささやかながらも向上することが示されたのです。
ケンカの“見物人”が数百人…スマホが引き起こす混乱
この研究の背景には、教育現場の切実な悩みがあります。
あるアラバマ州の中学校では、2人の生徒がテキストメッセージでケンカの約束をし、その情報が瞬く間に拡散。教師がケンカ自体は未然に防いだものの、「観戦して録画しよう」と、数百人もの生徒が中庭に殺到するという大混乱が起きました。
こうしたドラマチックな事件だけでなく、日々の授業中の集中力散漫が、全米26州で学校でのスマホ使用を制限する法律が制定される背景となっています。しかし、それはあくまで「肌感覚」に基づく対策でした。
厳格な「スマホ禁止令」の知られざる効果とは？
研究チームは、全米で初めて州レベルのスマホ禁止令を導入したフロリダ州の、ある大規模学区のデータを分析。この学区は、州法よりも厳しい「始業から終業まで全面禁止」というルールを採用しました。
研究では、「差の差分析」という信頼性の高い統計手法を使用。禁止令が施行される前のスマホ使用頻度が高かった学校と、もともと低かった学校を特定し、禁止令が施行された後の成績や出席率の変化を比較しました。
その結果、以下の2つの大きな発見がありました。
学力テストの点数が向上 禁止令の2年目、もともとスマホ使用率が高かった学校の生徒は、低かった学校の生徒に比べ、テストの点数（パーセンタイル値）が平均で1.1ポイント多く上昇しました。特に中高生や男子生徒で、その効果が顕著でした。
出席率の改善が、成績向上を後押し さらに重要な発見は、「無断欠席」が改善したことです。研究チームは、テストの点数が向上した要因の約半分が、この「出席率の改善」によって説明できると結論付けています。スマホが学校から消えたことで、生徒が学校生活そのものに、より前向きになった可能性が示唆されます。
手放しでは喜べない「負の側面」― 深刻な格差の拡大
しかし、この成果には「痛みを伴う代償」があったことも、研究は明らかにしています。
禁止令が導入された1年目、ルール違反による「停学処分」の件数が急増。そして、その処分の多くが、黒人の男子生徒に集中していたのです。
結果として、白人生徒は学力向上という「利益」を享受した一方で、黒人生徒はより多くの「懲罰的なコスト」を支払わされた形となり、教育格差を助長しかねない実態が浮かび上がりました。（なお、この停学処分の増加は、2年目には解消されたことも報告されています）
この結果は、スマホ禁止というルールそのものよりも、「どのようにルールを運用し、罰則を適用するか」が、いかに重要であるかを突きつけています。
「赤点」が激減、食堂が“うるさく”なった学校
研究対象ではなかった別の中学校の校長は、自身の経験として、スマホ禁止後の変化を語っています。
彼の学校では、テストの点数自体は劇的に上がらなかったものの、授業についていけず「赤点」を取る生徒の数が激減。夏休みの補習対象者は、禁止前の80人から、わずか20人にまで減りました。
また、彼の学校では違反者を停学にする代わりに、「保護者が学校に引き取りに来るまで、スマートフォンを没収する」という方法を取りました。その結果、生徒間のトラブルやケンカが激減し、かつてはスマホの画面に静まり返っていた昼休みの食堂が、生徒同士のおしゃべりで「再びうるさくなった」といいます。
「劇的な変化」ではないが、「確実な一歩」
この研究は、近年の世界的な「学力低下」の背景に、「スマホ依存」やSNSがどれほど影響しているかを考える上で、重要な手がかりとなります。
研究者は、スマホ禁止による学力向上を「劇的（ゲームチェンジング）ではないが、意味のあるものだ」と評価しています。
学校からスマホを排除することは、魔法の解決策ではありません。しかし、それは生徒たちの集中力を取り戻し、学校への出席を促す、確実な一歩であることは間違いないようです。