日本人も参加する2025年スタートの人類火星移住計画、これを推進しているのはオランダの民間非営利団体「マーズワン財団」だ。この一見無謀とも思える計画を推進する団体、一体どのようなものなのだろうか。
このトップにいるのはBAS Lansdorp氏。03年にトゥウェンテ大学で博士号を取得した発明家であり起業家だ。Lansdorp氏が人類の火星永住計画を発案、技術的な問題よりも、その資金調達の方法を“発明”したことが注目されている。
25年、まずはじめの4人を送り出し、彼が生活するだけの資金で約60億ドル(6000億円)。
この計画の資金は、スポンサーからのものと、リアリティテレビ番組によるもの。後者は火星居住者たちの訓練や、火星での暮らしをテレビ番組のコンテンツビジネス化するというものだ。現在スポンサーは23ほどついており、世界各国の企業、インターネットプロバイダ会社、法律事務所、家電量販店、3Dプリンタの会社など様々だ。
他にも寄付や、この計画の中で生まれた技術の知的所有権なども収益の一つに考えられている。まだまだ寄付は受け付けているので、このテラフォーマーズ計画に参加することも可能だ。
それにしても実際現地に人が住むまではよいのだが、最悪の結果は、途中で資金繰りが悪くなり財団が倒産。そして火星の居住者たちに「すいませんが、あとはよろしく!」となることだろう。
文/編集部