かつて「信頼できる情報源」の代名詞であったはずの「大手報道機関（全国ニュース）」。しかし、その権威は今、足元から崩れ去ろうとしているのかもしれません。
アメリカの権威ある調査機関「ピュー・リサーチ・センター」が発表した最新の世論調査で、特に30歳未満の若者層（Z世代）にとって、全国ニュースから得る情報の信頼度（51%）が、「SNS」から得る情報の信頼度（50%）と、ほぼ変わらないレベルにまで落ち込んでいるという、衝撃的な事実が明らかになりました。
これは、社会の分断や「フェイクニュース」問題に揺れる現代において、深刻な「メディア不信」が、政党や年齢の垣根を超えて進行していることを示しています。
全世代・全政党で進む「ニュース離れ」
今回の調査で明らかになったのは、2025年3月の一時的な信頼回復が終わり、再びアメリカ社会全体でニュースへの信頼が低下しているという厳しい現実です。
全国ニュースへの信頼が激減： 全国ニュースの情報を「信頼できる」とするアメリカ成人は、全体で56%に留まりました。これは2016年（82%）から20ポイント以上も激減しており、低下傾向に歯止めがかかっていません。
「地元のニュース」も例外ではない： 「地元のニュース（地方局）」は、全国ニュースよりは高い信頼（70%）を維持していますが、こちらも2016年の82%からは大きく数字を落としています。
政治的な「分断」がそのまま「信頼の分断」に
この「メディア不信」は、アメリカ社会の政治的な「分断」と強く連動しています。
共和党支持者（保守派）： 全国ニュースを信頼しているのは、わずか44%。もともと低い水準でしたが、さらに低下しています。
民主党支持者（リベラル派）： 伝統的にメディアを信頼してきた民主党支持者でさえ、全国ニュースへの信頼は69%と、調査開始以来、過去最低のレベルにまで落ち込みました。
皮肉なことに、信頼度が低いとされる「SNSの情報を信頼する」と答えた割合は、共和党も民主党も、奇しくも全く同じ37%でした。
最大の懸念―若者にとって「大手メディア」は特別な存在ではない
この調査で最も深刻なのは、若者世代の「メディア不信」です。
50歳以上の人々がまだ全国ニュース（52%）をSNSよりも信頼しているのに対し、30歳未満の若者は、前述の通り、全国ニュース（51%）とSNS（50%）を、情報源として「ほぼ同格」と見なしています。
この傾向は、メディアを信頼する傾向が強い民主党支持者の間でも同様です。65歳以上の民主党支持者の79%が全国ニュースを信頼するのに対し、30歳未満の民主党支持者では、その割合は61%にまで低下します。
この調査は、アメリカ社会がいかに深刻な「メディア不信」の渦中にあるかを浮き彫りにしました。特に、社会の未来を担う「Z世代」が、従来の権威あるメディアと、玉石混交のSNSを同じ天秤にかけているという現実は、「フェイクニュース」対策が叫ばれる日本にとっても、決して他人事ではありません。
「信頼できる情報」とは何か、その定義自体が、今まさに社会全体で揺らいでいるのです。